Google ChatのWebアドレスがchat.google.comに変更
Google ChatのWebアドレスがmail.google.com/chatからchat.google.comに変わります。読み込み速度が向上しますが、Chrome拡張機能やアクセス制御設定の更新が必要になる場合があります。
要約
Google ChatのWebアドレスが変わります。これまでの mail.google.com/chat から、新しく chat.google.com に移行します。ユーザーインターフェースの変更はなく、読み込み時間が短縮されるという嬉しいアップデートです。ただし、Chrome拡張機能を使っている場合や、組織でURLベースのアクセス制御をしている場合は、設定の確認が必要です。
何が変わるのか
Google Chatが独自のドメイン chat.google.com で動くようになります。
これまでGoogle ChatのWeb版は、Gmailのサブディレクトリ(mail.google.com/chat)として提供されていました。今回のアップデートで、Chat専用のドメインに移行します。
Googleによると、この変更で読み込み時間が短縮され、より信頼性の高い体験になるとのことです。
ただし、見た目や使い方は変わりません。いつも通りChatを開けば、同じ画面が表示されます。
なお、既存のブックマークや mail.google.com/chat へのリンクは引き続き機能します。自動的に新しいアドレスにリダイレクトされるので、ブックマークを慌てて変更する必要はありません。
確認が必要なケース
ほとんどのユーザーにとっては何もしなくて大丈夫です。ただし、以下に該当する場合は対応が必要になります。
Chrome拡張機能を使っている場合
Google Chatと連携するChrome拡張機能を使っている方は、拡張機能の対応状況を確認してください。
拡張機能によっては、mail.google.com/chat を前提に作られているものがあります。新しい chat.google.com に対応していないと、正しく動作しなくなる可能性があります。
もし拡張機能が動かなくなったら、Chrome Web Storeで更新版がないか確認してみてください。開発者側で対応が進められているはずです。
自社で拡張機能を開発している場合
Google Chatと連携する拡張機能を社内で開発・運用している組織は、コードの更新が必要です。
拡張機能のマニフェストファイルや、Chatの要素を検出するロジックで、新しい chat.google.com ドメインに対応するよう修正してください。
URLベースのアクセス制御をしている場合
ChromeやEdgeなどのブラウザで、URLの許可リスト(allowlist)や拒否リスト(blocklist)を設定している組織は、設定の更新が必要です。
chat.google.com を許可リストに追加してください。追加しないと、従業員がChatにアクセスできなくなる可能性があります。
サイト固有のポリシーを設定している場合
カメラ、マイク、通知などの権限設定をChat用に個別に設定している場合も、同様に chat.google.com に対する設定を追加してください。
Chatデスクトップアプリを強制インストールしている場合
Chrome Enterprise等でChatのPWA(デスクトップアプリ)を強制インストールリストに登録している組織は、新しいURLを追加してください。
注意点
一つ重要な注意点があります。
chat.google.com をブロックすると、Gmail内のChat機能やGoogle Meet内のChat機能も使えなくなります。
もし「Web版のChatは使わせたくないけど、Gmail内のChatは使わせたい」という運用をしている場合は、今回の変更で運用の見直しが必要になるかもしれません。
展開スケジュール
- Rapid Releaseドメイン: 2025年12月11日から展開開始(15日以上かかる可能性あり)
- Scheduled Releaseドメイン: 2025年1月7日頃から展開開始(最大15日間)
通常のロールアウトより時間がかかるかもしれません。すぐに変化がなくても、しばらく待ってみてください。
対象
すべてのGoogle Workspaceプラン、および個人のGoogleアカウントで利用できます。
まとめ
今回のアップデートは、多くのユーザーにとっては「気づいたら変わっていた」程度の変更になると思います。読み込みが速くなるのは単純に嬉しいですね。
ただし、管理者の方は事前の確認をおすすめします。特にURLベースのアクセス制御やChrome拡張機能を使っている場合は、ロールアウトが始まる前に設定を見直しておくと安心です。
Rapid Releaseドメインではすでに展開が始まっているので、該当する組織は早めに対応しておくといいかもしれません。